タリーズ 800円コーヒー

平成26年2月27日付日本経済新聞の記事です。

タリーズが,新型店をオープンするらしいです。そこで,800円のコーヒーを販売するとのことです。

タリーズは,私も良く利用します。金額もそこそこでおいしいコーヒーが飲めるからです。

800円と聞くと,高い!とも思いますが,喫茶店でコーヒーを飲むと,そのぐらいの値段かと思います。

 

弁護士業の合間のいっぱいのコーヒーは,非常に良い気分転換になります。

豆にこだわり,香りを引き出すコーヒーとのことで,非常に気になります。

名古屋にオープンしたら,ぜひ一度飲んでみたいと思います。

「目いっぱいアクセル」

平成26年2月25日付日本経済新聞の記事です。

名古屋市中村区,名古屋駅付近で車が歩道に突っ込んだ事件は,名古屋に御お住まいの方であればご存知かと思います。

私も,その日,近くを歩いていました。

 

今回の事件は,殺人未遂事件として捜査が行われています。

なぜ,人が,こんなにひどいことをしてしまうのでしょうか。

弁護士として気になる点はたくさんありますが,今は,被疑者の心理がもっとも気になっています。

 

永遠の0

今日見てきた映画です。名古屋のミッドランドスクエアに映画館があり,行ってきました!

内容は,祖母がなくなった際に,実は自分の血のつながった祖父がゼロ戦乗りで,戦争中に亡くなっていたことを知った子どもが,祖父がどのような人だったのかを調べていく話です。

内容自体は,だんだんと祖父の秘密が明かされていく,非常に感動的なお話です。

話の筋は,百田尚樹の小説らしい終わり方です。

また,ゼロ戦での空中戦も見ごたえがあります。

 

ちなみに,祖父のことを調べる子どもは,弁護士になりたくて司法試験を受けているけれども,まだ合格できておらず司法浪人をしているという設定です。

非常に親近感のわく設定でした。

肩こりは「もと」から改善

平成26年2月22日付日本経済新聞の記事です。

弁護士業は,パソコンの前で書面を作成している時間が非常に長い職業です。

そのため,常に肩こり腰痛に悩まされています。

そんな私が気になった記事が,標題の記事です。

 

肩こりの方の多くは,肩甲骨が歪んでいるようです。肩甲骨のゆがみについて3パターン紹介されており,私は①「扉タイプ」でした。

どのような対策をとればよいのかも書かれていて,私は早速実践してみました(オフィスでも手軽にできます)。

視力の矯正も重要とのことです。私は眼鏡をかけていますが,最近視力を測っておらず,数年前に測った結果と同じレンズで作ってもらっているので,今度測ってもらおうと思います。

睡眠時間も重要とのことなので,出来るだけ睡眠時間を確保できるような生活を心がけたいと思います。

 

しかし,肩こりで悩んでいると,自分の歳を感じずには居られません。

「後進育成と成長 両立苦心」

平成26年2月20日付日本経済新聞の記事です。

日本マクドナルドの原田CEOが代表権のない会長に退き,自らのマクドナルドでの経歴を振り返っている記事です。

マクドナルドは,外食産業の中でも最近特に苦戦が目立っています。

その理由の一つとして,後継者の育成がもっとも難しかったと述べています。

2012年以降はできるだけ口を出さないようにしていたことが,2期連続の減収減益になるなどの業績不振を招く一因となったとの認識を示しています。

 

100円マックやマックカフェなどの取り組み,朝にコーヒー無料配布など,非常に目新しい取り組みをしてきたマクドナルドですが,最近は業績が低迷しています。

いろいろな取り組みをしていますが,それがすべて裏目に出てしまっている印象を受けます。

 

なお,成長に最も効果があった取り組みは,「構造改革に尽きる」と強調しています。

 

弁護士業界も,これから「構造改革」の波が押し寄せてくると思います。私も,波に流されないように,名古屋で地に足をつけて日々自分を「構造改革」したいと思います。

ネット講座 東大が拡大

平成26年2月19日付日本経済新聞の記事です。

現在,インターネット上で,外国の大学の講義を無料で配信するサービスがあります。

このサービスに,東京大学が加わるとのことです。

 

現在,世界中の大学が,無料で講義の一部を配信しています。

ほぼすべての講義は英語なので,英語の聞き取りが出来ることが前提となりますが,英語が出来れば,学問の最先端を,自宅で学ぶことが可能です。

 

最先端の学問を,深く体系的に学ぶ機会は,大学を卒業するとほとんどありません。

そんな貴重な機会を,しかも世界の最先端の知識を,無料で学べる,非常に良い時代になりました。

海外の法律に関する講義もあったと思うので,弁護士にとっても非常に勉強となります。

講座は英語で,世界向けに流すようなので,気楽に見るというわけにはいきませんが,私も暇を見つけて挑戦したいと思います。

アイアンマン3

最近見たDVDです。

あらすじは省略しますが,いろいろと入り組んでいるので,じっくりと見ないと,誰が誰だかわからなくなります。

アイアンマンがピンチになったりと,盛り上がる場面が多くあり,非常に見ごたえがあります。

 

ぜひ,シリーズを通して,見てみてください。

ちなみに,アイアンマン4については,まだ具体的な話は出てきていないようなので,アイアンマン4を名古屋の映画館で見られるのは,だいぶ先のこととなりそうです。

NISA,若者使わぬワケ

平成26年2月13日付日本経済新聞の記事です。

 

NISAとは,少額投資非課税制度で,一言で言うと少額の株式の譲渡益等については,非課税となる制度です。

当初は,若年層の資産形成支援のために創設された制度でした。

しかし,若者は,結局,投資に回す十分なお金も,株で儲けた体験も,関心もないことから,結局投資へは回りませんでした。

金融庁は,毎月一定額を投資する積み立てを進めているそうです。

 

少額では,非課税のメリットは大きくありません。100万円で1割の利益が出ると,10万円です。

10万円に対する税金は,およそ2万円ですが,これが非課税となる計算です。結果,投資家は,NISAを活用することで,上の例では2万円の利益が出ます。

5年間,最大500万円であり,さらに大きく利益が出れば,節税額は大きくなります。

しかし,新たに若年層に対して投資を進める手法としては,メリットが少ない気がします。

 

若い世代は,着実に働いて,堅実に貯めることを志向します。株式の売買益が非課税となる制度というのは,この若者の志向とはずれているのではないでしょうか。

電機凋落と二つの誤算

平成26年2月7日付日本経済新聞の記事です。

この日の日経新聞を読んで,気になったことがありました。

現在,日本経済は,株価の上昇など,景気は回復しつつあるように見えます。

しかし,当日の一面の記事には,ソニーのテレビ事業が分社化するという記事が載っており,赤字が非常に多いことに触れられています。

 

日本経済は,エレクトロニクス産業の競争力が低下してしまったとのことです。

なぜ競争力が低下したのかについては,議論があると思いますが,日本の経済を支えた産業の一つが凋落してしまったことは,非常に残念だと思います。

ユーミンの罪(2)

以前,読みたい本として紹介した本です。

ようやく買ってきました!

まだ読み途中ですが,1970年以降の当時の状況と,ユーミンの歌とを重ねて論じながら,ユーミンの歌がなぜ流行ったのかが解説されている本です。

当時からのユーミンのファンにとっては,懐かしさがこみ上げてくる一冊だと思います。

まだ途中なので,どういったところが「罪」なのか,まだまだ出てきてはいません。

読みやすい本なので,すぐに読み終えてしまうと思います。

続きを読むのが楽しみです。

 

ユーミンは,「中央フリーウェイ」など,地域から受けたインスピレーションを歌にすることもありますが,名古屋からインスピレーションを受けた歌はあるのでしょうか。

オーケストラ!

最近見たDVDです。

ソ連の元指揮者が,楽団を再編してフランスで公演を行う話です。
元楽団員でシベリアに送られてしまった方の娘と,当時できなかった夢をかなえることになるのですが,
その話の中で様々な人の思いが交錯していくところが非常に面白いです。

実際のコンサートにも行きたくなりました!

中部企業 これで克つ

平成26年2月4日付日本経済新聞の記事です。

中部の企業の紹介で,キリンラーメンを製造する小笠原製粉が紹介されています。

中部地方でない方にはなじみがないかもしれませんが,キリンラーメンとは,西三河地区で販売されているインスタントラーメンです。

一時期生産休止していたようですが,現在は再開して,全国的に売られているとのことです。

 

郷土愛がこもったラーメンを,皆さまもぜひ,ご賞味ください。

私も,弁護士業務の合間に,いただきたいと思います。

高福祉政策は転換期に

平成26年2月3日付日本経済新聞の記事です。

内容は分かりにくいですが,ようするに,高福祉政策が転換期を迎えるのではないかという記事です。

日本は,社会保障が非常に充実しています。その一方で,政府は,支出の増加に苦しみ,消費税が増税となるなど,財源の確保に励んでいます。

 

私が若いころは,公共事業をいかに抑えるかということが議論されていました。その典型が箱モノ行政批判です。

しかし,現在では,公共事業を減らせという議論を聞く機会は少なくなったような気がします。

そして,福祉の財源をどのように確保するのかということが,一番の課題となっています。

 

スタンフォード大学教授は,この問題について,オランダの改革を例に,高福祉政策の転換をすべきだと述べています。

 

ただ,実際にどのような政策が良いのかは,オランダの例をあげてはいますが,具体的なものはありません。

 

弁護士としても,福祉の重要性と,今後の政策の在り方は,重大な関心ごとです。

もっと福祉をと思う一方で,福祉の財源の確保をどうするのかは重要です。

今後,長期的な視点で政策議論がされることを,強く願います。

保険販売 ルール創設

平成26年2月1日付日本経済新聞の記事です。

保険の販売ルールをきちんと定めて,株式や投資信託を購入する際と同様の説明義務を科すとのことです。

 

株式や投資信託では,お客様の需要を把握してお客様のニーズに合った商品を提案することとされていました。

しかし,保険では,これまでそのような規制はありませんでした。

 

通常のセールスでは,お客様のニーズのない商品は本来,そもそも奨めませんし,お客さまも購入しません。

ですが,実際には,お客様のニーズと離れた商品を提案し,それを購入させるケースがあります。

 

お客様のニーズをきちんとヒアリングして,お客様のニーズに合った商品を提案するというセールスの基本に立ち戻れということでしょう。

私たち弁護士も,お客様のニーズをきちんとヒアリングして,お客様の要望を実現できる提案を心がけたいと思います。

1票の格差「合区」で縮小

平成26年1月31日付日本経済新聞の記事です。

先の参議院選挙で最大4,77倍だった「1票の格差」を原則2倍未満に是正するとのことです。

その方法として,議員1人当たりの有権者の数が少ない選挙区を隣接する選挙区と合わせる方法をとるとのことです。

 

1票の格差問題とは,簡単にいえば,選挙区によって,有権者数に大きな違いがあることから,投票の価値に違いが出てしまうということです。

参議院では,この格差が大きいとして,違憲状態であるといわれていました。   そして,今回,見直されることとなったようです。

 

一票の格差は,多くが地方の一票の価値が大きく,都心部の一票の価値が低いという構造になっています。

長年にわたって批判されながらも一票の格差が残っていたのは,一票の格差問題を解消してしまうと,地方の声が国政に届きにくくなってしまう恐れがあります。

裁判所も,この点を考慮して,参議院の一票の格差にはある程度理解を示してきました。

 

一票の格差の問題は私が弁護士になるずっと前からありましたが,今回,一票の格差問題が解決されることで,どのような影響が出るのか,じっくりと見守りたいと思います。

 


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